線状降水帯に関する情報の改善

2023年5月29日には、平年より早く近畿地方の梅雨入りが発表され、6月2日から3日にかけては、西日本付近に停滞した梅雨前線に向かって、台風第2号からの暖かく湿った空気が流れ込んだため、四国、近畿、東海を中心に大雨となり「顕著な大雨に関する気象情報」が各地で発表されました。

今回は、2023年5月25日から新たな運用となった「顕著な大雨に関する気象情報」を解説します。（この記事は、2023年6月13日に掲載しています。）

顕著な大雨に関する気象情報の新たな運用

2021年6月から線状降水帯が発生したことをいち早くお知らせする情報として、「顕著な大雨に関する気象情報」が気象庁から発表されるようになりました。（線状降水帯に関する情報は、以下の記事を参照してください。）
 

• 第2回　線状降水帯と顕著な大雨に関する情報
• 第13回　線状降水帯の予測の開始

これまでの「顕著な大雨に関する気象情報」は、発表基準を実際に満たした場合に発表されていましたが、5月25日からは、現在から30分先までの状況が雨量や危険度の基準を満たす場合に発表する運用に変更され、これまでより最大30分程度早く発表されるようになりました。

これにより、線状降水帯での大雨の危機感をより早く伝えられるようになり、迫りくる大雨災害への危機感をいち早く高められることになります。

この情報が発表された際は、神戸市から発令される避難情報や、神戸地方気象台が発表する防災気象情報、キキクル（危険度分布）等を確認し、崖や川の近くなど危険な場所にいる場合は安全な場所に移動するなど、適切な対応をとることが重要となります。

今後、気象庁では、線状降水帯での大雨からの避難につながるよう、2026年にはこの情報を2～3時間前を目標に発表する計画としています。また、2022年6月から、線状降水帯での大雨の可能性がある程度高い場合、半日程度前から地方予報区単位（兵庫県の場合は近畿地方として発表）で気象情報の中で呼びかけられていますが、今後、発表対象地域を狭めていくことも計画されています。
 

顕著な大雨に関する気象情報発表例
（気象庁ホームページより）


線状降水帯による大雨の半日程度前からの呼びかけ例
（気象庁ホームページより）

顕著な大雨の気象情報を示す図情報

「顕著な大雨に関する気象情報」の発表基準を満たした地域を地図上で大まかに把握できるよう、気象庁ホームページの「雨雲の動き」、「今後の雨」の地図上に赤楕円で表示されます。

利用上の留意事項

• 表示される楕円は、あくまで線状降水帯の雨域を大まかに示したもので、その外側の地域でも大雨による災害発生の危険度が急激に高まっているおそれがあります。
• 楕円が表示されなくなった場合でも、すぐに安全な状況になるのではなく、引き続き神戸市の避難情報や気象台が発表する防災気象情報等に留意する必要があります。

気象庁ホームページにおける表示例
（気象庁報道発表資料より）