ホーム > 健康・医療 > 感染症・予防接種 > 新型コロナウイルス感染症 > 新型コロナウイルスの基礎知識
最終更新日：2024年6月5日
ここから本文です。
発熱や喉の痛み、いつもと違うせきが出るなど体調に異変を感じたら、重症化リスクの高い方（高齢者・基礎疾患のある方・妊婦等）や症状が重いなど、受診を希望される方は、地域のかかりつけ医等に電話で連絡・相談しましょう。
2023年5月8日から新型コロナウイルス感染症は感染症法上の位置づけが2類相当から5類相当に移行しました。
「新型コロナウイルス（SARS-CoV2）」はコロナウイルスのひとつです。コロナウイルスには、一般の風邪の原因となるウイルスや、「重症急性呼吸器症候群（SARS）」や2012年以降発生している「中東呼吸器症候群（MERS）」ウイルスが含まれます。
（参考）厚生労働省ホームページ
感染者の口や鼻から、咳、くしゃみ、会話等のときに排出される、ウイルスを含む飛沫又はエアロゾルと呼ばれる更に小さな水分を含んだ状態の粒子を吸うか、感染者の目や鼻、口に直接的に接触することにより感染します。一般的には1メートル以内の近接した環境において感染しますが、エアロゾルは1メートルを超えて空気中にとどまりうることから、換気が不十分であったり、混雑した室内では、感染が拡大するリスクがあることが知られています。また、ウイルスが付いたものに触った後、手を洗わずに、目や鼻、口を触ることにより感染することもあります。WHOは、新型コロナウイルスは、プラスチックの表面では最大72時間、ボール紙では最大24時間生存するなどとしています。
2023年5月8日以降、新型コロナ患者は法律に基づく外出自粛を求められません。外出を控えるかどうかは、個人の判断に委ねられます。その際、以下の情報を参考にしてください。
発症後10日間が経過するまでは、ウイルス排出の可能性があることから、不織布マスクを着用したり、高齢者等ハイリスク者と接触は控えたりする等、周りの方へうつさないよう配慮しましょう。
発症後10日を過ぎてもせきやくしゃみ等の症状が続いている場合は、不織布マスクの着用などせきエチケットを心がけましょう。
家族や同居の方が新型コロナウイルス感染症にかかったら、可能であれば部屋を分け、感染した家族のお世話はできるだけ限られた方が行うなど注意してください。
保健所から新型コロナ患者の「濃厚接触者」として特定されることはありません。また、「濃厚接触者」として法律に基づく外出自粛は求められません。
変異とは、生物やウイルスの遺伝子情報が変化することです。ウイルスが増殖する際、ウイルスの遺伝情報（新型コロナウイルスの場合はRNA)が書き換わることがあり、これをウイルスの変異といいます。一般的に、ウイルスは流行していく中で少しずつ変異をおこしていきます。この変異したウイルスが変異株です。ウイルスを構成するタンパク質の遺伝情報の変異が起こるとウイルスの性質が変化することがあります。感染の広がりやすさ（伝播性）や、引き起こされる病気の重さ（病毒性）が変わることもあれば、ワクチンや薬が効きにくくなる（免疫逃避や耐性獲得）こともあります。新型コロナウイルスについても、約2週間に1箇所程度の速度で変異していると考えられています。
厚生労働省および国立感染症研究所では、ゲノムサーベイランスで変異株の発生動向を監視しています。
新型コロナウイルス感染症対策としてのマスク着用については、行政が一律にルールとして求めるのではなく、個人の主体的な選択を尊重し、個人の判断に委ねられます。本人の意思の反して、マスクの着脱を強いることがないよう、配慮をお願いします。ただし、感染防止対策としてマスクの着用が効果的な場面等や症状がある場合等においては、不織布マスクの着用を推奨しています。こうした場面では、重症化リスクの高い方を守るためにもご協力をお願いします。
飛沫に含まれる新型コロナウイルスや、手や身の回りのものに付着した新型コロナウイルスが、人の口や鼻、眼などから入って感染します。したがって、感染を予防するためには、手洗いや身の回りのものに付着したウイルスの数を減らすことが有効です。まず、ウイルスは水で洗い流すことでかなり数を減らすことができます。手指に付着しているウイルス量は、流水による15秒の手洗いだけで1/100に、石けんで10秒もみ洗いし流水で15秒すすぐと1万分の1に減らすことができます。手洗いがすぐに出来ない状況では、アルコール消毒液（濃度70%～95%のエタノール）も有効です。
（参考）季節を問わず、新型コロナウイルス対策には、こまめな換気が重要です。
＜窓開けによる換気のコツ＞医療保険において、毎月の窓口負担（治療薬の費用を含む）では、高額療育費制度が設けられており、所得に応じた限度額以上の自己負担は発生しません。
（参考）厚生労働省ホームページ